「男性育休って、何か月くらい取ればいいの？」
1か月、3か月、6か月、それとも1年――。
男性育休の取得を考えたとき、多くの人が迷うのが「期間」ではないでしょうか。
私自身、第二子が生まれたときに6か月間の育児休業を取得しました。
ただし、最初から「6か月がベスト」と考えていたわけではありません。妻と「そもそも夫は育休を取るのか」「取るなら何か月にするのか」を話し合い、家庭の状況や収入、仕事、キャリアなどを考えた結果、6か月という期間に決めました。
この記事では、男性育休の最新データを紹介しながら、育休期間を決めるときに考えておきたいポイントを解説します。
第一子では育休を取らず、第二子で6か月取得した私自身の経験も交えながら、「なぜ6か月だったのか」まで具体的に紹介します。
男性育休は何か月取る人が多い？最新データを確認
まず、現在の男性育休がどのくらいの期間取得されているのかを見てみましょう。
厚生労働省の「令和7年度雇用均等基本調査」によると、男性の育児休業取得率は50.9％。前年度の40.5％から大きく上昇し、初めて5割を超えました。
なお、男性育休の「取得率」は、取得期間の長さまでは表していません。取得率の数え方については男性育休取得率100％は取得期間1日でもカウントされるって本当？で解説しています。
一方、取得期間については、2024年4月から2025年3月までの1年間に育児休業を終了して復職した男性を見ると、次のようになっています。
| 取得期間 | 割合 |
|---|---|
| 5日未満 | 6.8％ |
| 5日〜2週間未満 | 14.1％ |
| 2週間〜1か月未満 | 28.0％ |
| 1か月〜3か月未満 | 30.3％ |
| 3か月〜6か月未満 | 10.1％ |
| 6か月〜8か月未満 | 5.2％ |
| 8か月～10か月未満 | 1.1％ |
| 10か月～12か月未満 | 2.4％ |
| 12か月～18か月未満 | 1.8％ |
最も多いのは「1か月〜3か月未満」の30.3％です。
ただし、ここで注意したいのが「最も多い期間＝おすすめの期間」ではないということです。
各家庭によって、必要な育児支援の期間も職場の状況も家計も違います。
育休の期間を決めるときは、単純に「長ければいい」「短くてもいい」と考えるのではなく、「自分の家庭では、何のために育休を取るのか」を考えることが大切です。
男性育休の期間を決めるときに考えたい4つのこと
では、何を基準に期間を決めればいいのでしょうか。
私は、次の4つを軸に考えると整理しやすいと思います。
妻の産後の生活をどう支えるか
出産直後は、赤ちゃんのお世話だけでなく、母親自身の身体の回復も必要になります。授乳や夜泣き、寝不足、家事などが重なることで、睡眠不足になりやすい時期でもあります。
妻がどのくらい休めると安心できるのか。夫婦でどこまで育児を分担したいのか、実家などからサポートを受けられるのか。
まずはここを考えてみると、必要な期間が見えやすくなります。
上の子がいるか
第二子以降の場合、育児は赤ちゃんのお世話だけではありません。
上の子には、それまでと変わらない生活があります。保育園への送迎、食事、着替え、遊び相手、寝かしつけなど、毎日のようにやることがあります。
我が家では、第二子の妊娠中から私が上の子の保育園への送迎などを担当していました。出産後も、妻が下の子を中心にお世話をする一方、私は上の子のお世話を中心に担当して、夫婦で役割を分担していました。
第二子以降で男性育休を考えるなら、赤ちゃんのお世話だけでなく、「上の子の生活を誰が担うのか」まで考えてみることが大切です。
夫婦で家族全体の生活をどう回すのかを考えると、自分たちに必要な育休期間も見えてきます。
収入への影響
育休を取る期間を決めるときは、家計への影響も考えておきたいところです。
「育休を取ったら、収入はゼロになるの？」と思う人もいるかもしれません。実際には、一定の要件を満たせば育児休業給付が支給されるほか、会社によっては独自の給与や手当が支給される場合もあります。
ただし、育児休業給付金は、普段の給料のように毎月支給されるものではありません。私が2017年に育休を取得したときも、一定期間分があとからまとめて支給されていました。
そのため、育休期間を決めるときは、「育休中に最終的にいくら受け取れるか」だけでなく、「給付金が入るまでの生活費をどうするか」まで考えておくことが大切です。
なお、ボーナスについても、育休期間や会社の賞与規程、算定期間などによって扱いが変わります。育休を取る前に、給与や賞与の扱いを勤務先に確認しておくと安心です。
復職後の仕事やキャリア
「育休を取ったら仕事に影響するのでは？」
これは私自身もかなり考えました。復職後の仕事やキャリア、人間関係など、気になることはいろいろありました。
育休を取る期間を考えるときは、育休中だけでなく、「復帰した後、どんな働き方をしたいのか」まで考えておくといいと思います。
今の仕事を続けたいのか、働き方を変えたいのか、これからどんなキャリアを築いていきたいのか。
私の場合も、育休を取る頃には、自分のこれからのキャリアについて考え始めていました。
私が第一子で育休を取らなかった理由と、その後の後悔
私自身の体験談です。
私は第一子のときには育児休業を取得しませんでした。
妻は1年間の育休を取得していたので、当時の私は「妻も育休を取っているのだから、自分が仕事に行くのは当然」と考えていました。
それだけではありません。当時は昇進に伴う異動のタイミングと出産が重なり、職場に迷惑をかけたくないという気持ちもありました。
そもそも、育児の大変さを十分に理解していませんでした。
「妻が育休を取っているなら大丈夫だろう」と思っていたのです。
しかし、実際の子育ては想像以上でした。
妻は母乳で育てていたため、赤ちゃんへの授乳は約3時間おき。妻は慢性的な寝不足になっていました。
私は定時で帰宅して、寝かしつけなどを手伝っていました。ところが、抱っこして寝かしつけても、布団に置いた瞬間に泣いてしまう。もう一度抱き上げて、また寝かしつける。それを繰り返していると、寝かしつけだけで1時間以上かかることもありました。
その経験を通して、私は「子どもの成長に最初からもっと深く関わりたかった」「夫婦が疲弊しないような生活を送りたい」と思うようになりました。
そして、「もし第二子が生まれるなら、今度は育休を取ろう」と考えるようになったのです。
第二子のときは、第一子での経験も踏まえ、私も育児休業を取得することにしました。
ただ、ここで新たに考えたのが、「では、何か月取るのか」ということです。
「できれば1年くらい子育てに関わりたい」という気持ちもありました。一方で、家庭の状況や収入、仕事、キャリア、職場のことも考える必要があります。
私たちはそうしたことを踏まえて、最終的に6か月という期間を選びました。
私が男性育休を「6か月」に決めた4つの理由
なぜ1か月でも3か月でも1年でもなく、6か月だったのか。
2017年当時、私の職場には男性が長期間の育休を取った前例がなく、6か月はかなり長い部類でした。
そのうえで、私の場合は大きく4つの理由がありました。
夫婦で十分に子育てできる期間を確保したかった
一番大きかったのは、夫婦でしっかり子育てする時間を確保したかったからです。
理想を言えば、1年間くらい育休を取りたいという気持ちもありました。ただ、第二子の場合は上の子の生活もあります。
我が家の場合、下の子が生後6か月くらいになると、少しずつ寝返りやお座りなどができるようになり、妻が上の子の保育園の送迎をすることも現実的になってきます。それまでは私が上の子の送迎を担当するなど、夫婦で役割を分担していました。
「赤ちゃんだけを見る期間」ではなく、「家族全体を回す期間」と考えた結果、6か月が自分たちの家庭には合っていました。
育児休業給付金の差が気になった
2017年当時、育児休業給付金は育休開始から6か月までは休業開始時賃金の67％、それ以降は50％でした。そのため、6か月を超えて取得すると給付率が下がることも、期間を決めるうえで大きな要素になりました。
たとえば、休業開始前の賃金を単純化して月30万円と考えると、67％なら約20万円、50％なら約15万円です。もちろん実際の支給額には上限などがありますが、当時の私にとってこの差は小さくありませんでした。
育休をきっかけに、自分のキャリアについて考えたかった
当時の私は大学職員として約9年間、キャリアセンターで学生の就職支援に携わり、その後は約3年間、入試広報の仕事をしていました。
キャリアセンターで多くの学生の相談に乗る中で、次第に「学生に限らず、仕事や人生について悩んでいる人の支援もしてみたい」と考えるようになっていました。
育休を取ることを決めた頃は、ちょうど自分のこれからのキャリアについて、少しずつ考え始めていた時期でもあります。
そこで育休をきっかけに、妻とも「これからどんな仕事をしていきたいのか」「今後の働き方をどうしていきたいのか」といったことを話しました。
ちなみに私は、過去に一人で勝手にキャリアの決断をして、大きく失敗した経験があります笑。
だからこそ今回は、一人で決めるのではなく、妻とも話しながら、自分がこれから進みたい方向を考えてみることにしました。
職場で「男性も長期育休を取れる」と示したかった
2017年当時、私の職場には男性が長期間の育休を取得した前例がありませんでした。
だからこそ、自分が半年間取得して復帰することで、「男性でも長期間の育休を取って戻ってこられる」という一つの事例になれたらと思いました。
もちろん、職場によって事情は違います。
「だから男性は半年取るべき」という話ではありません。
「自分が一人目の事例になることで、次に育休を取りたい男性が少し取りやすくなるかもしれない」
そんな思いも、6か月という期間を選んだ理由の一つでした。
2026年に男性育休を取るなら、制度はどうなっている？
ここまで紹介してきた私の育休経験は、2017年の話です。
あれから約10年。2026年現在は、男性が育休を取得するための制度も、当時から変わっています。
たとえば、子どもの出生後8週間以内に取得できる「産後パパ育休」や、育児休業の分割取得があります。2025年4月からは、一定の要件を満たす場合に出生後の育児休業給付に上乗せされる「出生後休業支援給付金」も始まりました。
また、育児休業の取得を理由とした解雇や降格などの不利益な取扱いは、以前から法律で禁止されています。現在はそれに加えて、企業による育児休業制度の個別周知や取得意向の確認なども義務付けられています。
これらの制度を活用するためには、それぞれ条件があります。実際に育休を取る際は、勤務先の担当部署やハローワークなどで、最新の制度や自分が対象になるかを確認しておきましょう。
まとめ｜男性育休の期間は「家庭の状況」から考える
男性育休は、何か月取れば正解というものではありません。
妻の産後の生活、上の子の有無、家計への影響、復職後の仕事やキャリアなど、家庭によって考えることは違います。
私の場合は、第一子では育休を取らず、第二子で初めて6か月の育児休業を取得しました。
第一子のときの経験があったからこそ、第二子では「今度は育児にしっかり関わりたい」と考えました。そして、家庭や収入、仕事、キャリア、職場のことを考えた結果、6か月という期間を選びました。
大切なのは、「男性育休は何か月取る人が多いか」だけで決めるのではなく、「自分たちの家庭には、何か月必要なのか」を夫婦で考えてみることです。
この記事が、これから育休を取る期間を考えるときの参考になればうれしいです。
なお、この記事に書いた、育休取得の検討や職場への申出、妊娠中の家庭生活、育休前にやっておくといいこと、第二子の誕生までの一部始終は、『パパの育休宣言（準備編）』（Amazon Kindle）にまとめています。
