ハローワークや求人ボックスの他に知っておきたい求人検索方法18選｜メリット・デメリットやブラック企業の見分け方も

就職活動や転職活動の際、しっかりチェックしておきたいのが求人情報。

求人情報は様々な情報源があり、どのように探してよいか分からない方もいるかと思います。

求人の探し方のコツを知らずに、やみくもに探して応募してしまうとブラック企業をつかんでしまう可能性も。

そこで今回は、人材派遣・人材紹介会社、大学キャリアセンター、地域若者サポートステーションでの勤務経験を持ち、自らもブラック企業をつかむなど転職７回の失敗経験を持つ国家資格キャリアコンサルタントが、求人情報の探し方やそれぞれの特徴について、求人企業側の視点にも立ちつつ、メリットやデメリットを交えながらご紹介します。

新卒求人をお探しの方も、中途求人をお探しの方も、よかったら参考にしてみてください。

なお、本記事は正社員案件の求人情報に絞ってご紹介していますので、あらかじめご了承ください。

インターネットから求人情報を探す

求人情報サイト

求人企業が求人広告会社に広告料を支払って求人情報を掲載し、求人情報サイトに登録した求職者が求人広告を見て応募するためのサイトで、リクナビやマイナビなどがあります。

求人企業にとっては、会社概要や求人内容のほかに、写真や動画などを用いて職場の雰囲気や待遇などを魅力的にＰＲ、閲覧者の求人応募促進が期待できます。

一方、求職者にとっては、検索機能を活用して自分の条件に合う案件を探したり、履歴書や職務経歴書などの応募書類をサイト上に保存する機能があったりと、使い勝手の良い機能が搭載されています。

注意したい点として、これはよく言われていることですが、求人広告という性質上、掲載情報を全て鵜呑みにするのは慎重にしたほうがよさそうです。

そのため、気になる会社に応募の際は、記載されている情報について、会社説明会や面接で採用担当者に確認することをおすすめします。

求人検索サイト

インターネット上に掲載されている求人情報サイトをまとめて検索できるサイトで、求人ボックスやindeedなどがあります。

求人企業は基本的に無料で求人掲載することができますが、このサイトには膨大な数の求人企業が掲載されており、自社の求人情報が埋もれてしまう可能性があります。

そこで、一部の企業は求人検索サイト会社に広告掲載料を支払い、自社の求人情報を検索上位に表示させ、閲覧者の求人応募促進を図ります。

広告料はクリック課金制のため、求人企業にとっては安価で求人募集をすることができます。

求職者にとっては、求人情報サイトのように動画や写真などの派手さはありませんが、複数の異なる求人情報サイトに掲載している求人情報がまとめて検索できるので、目的の情報を効率よく収集することができます。

口コミサイト

現職の社員や退職者による口コミを集めたサイトです。

求人が掲載されているのは稀ですが、求職者の応募促進を目的に、求人情報サイトが運営しているものもあります。

実際に勤務した人からのリアルな情報が多く、一定の信憑性があると言えます。

ただし、勤務先への強い不満を抱いている人の口コミについては、表現が誇張されやすくなることもありますので、注意が必要です。

口コミはその人の性格や価値観に影響されるものであることを留意した上で、あくまでも参考程度にとどめておき、どうしても口コミの内容が心配でしたら、会社説明会や面接の際に質問してみましょう。

ソーシャルリクールティング

ツイッターやフェイスブック、リンクドインなどSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）を利用して人材を獲得する手法です。

求人企業側は、発信とスカウトにより、自社の魅力を訴えます。

前者の発信は、自社に関する記事をSNSで発信してターゲット層に周知するというものです。

ホームページとは違い、社員のプライベート情報や自社商品やサービスを面白おかしく紹介するなど、いわゆる「ゆるめ」の記事を発信することで、求人企業に関心を持つ求職者や候補者に自社の魅力を訴えます。

後者のスカウトは、SNSを利用するユーザーの記事内容やプロフィールについて関心を持った企業が、その人材をSNSを通じてスカウトするというものです。

面接では把握することが難しいお互いの本音や人柄がSNSを通して伝えられるため、入社後のミスマッチを生みにくい採用手法といえるでしょう。

会社のホームページ

前述の求人情報サイトは、求人企業が広告会社に広告料を支払って掲載されているため、求人広告とも呼ばれています。

求人広告は広告的要素が強いため、コピーライターやデザイナーによって表現が誇張される傾向にあります。

一方、会社のホームページは、一般的な求人情報サイトと比べるとビジュアル的にやや劣るものの、リアルで正確な情報を得られやすい特徴があります。

人材サービス会社から求人情報を探す

人材サービス会社は、求人企業と候補者や求職者を仲介し、依頼主の求人企業から報酬を受け取る民間企業です。

人材の獲得手法やビジネスモデルなどにより、下記の通り様々な種類があります。

人材紹介会社（人材エージェント）

人材紹介会社は、採用したい求人企業と会社に就職したい求職者のマッチングを行う会社のことで、有料職業紹介事業と無料職業紹介事業の２つがあります。

民間の人材紹介会社の大半は前者となり、パソナキャリアやアデコなどが挙げられます。

また、下記の通り、業種や属性に特化した人材エージェントもありますので、業種などを絞っている方はこちらもチェックしてみるとよいでしょう。

• IT業界： IT専門転職エージェント＠PRO人【アットプロジン】
• 介護業界： カイゴジョブエージェント
• 建設業界： KSキャリア
• アパレル業界： ファッション・美容業界の転職・派遣なら【iDA】
• 新卒に特化： キャリアパーク就職エージェント

有料職業紹介とありますが、お金を支払うのは求人企業側で、求職者側は基本的には無料で利用することができます。

人材紹介会社の仲介により求職者が求人企業に入社した場合、人材紹介会社は成功報酬として求人企業から求職者の年収30％前後の手数料収入を得ます。

これが有料職業紹介会社のビジネスモデルです。

そのため、人材紹介会社は求人企業と求職者を仲介する立場とは言え、営利を目的とした事業のため、収益源である求人企業寄りのスタンスになる可能性が高いといえます。

人材紹介会社を活用する際には、上記のことを踏まえ、上手に活用することをおすすめします。

人材紹介会社を活用するメリットは、下記の通りです。

• 人材紹介会社が開拓した独自の非公開求人もあり、競争倍率が低い求人に出会えることもある
• 求人情報サイトなどでは得られない会社の雰囲気など、様々な角度から精度の高いマッチングを行ってくれる
• 担当コンサルタントが求人企業に求職者の魅力を伝えることにより、書類選考率や面接通過率がアップする
• 面接日程や入社日の調整、給与などの待遇面の交渉をしてもらえる

一方、デメリットとしては、下記の通りです。

• 人材紹介会社が求人企業に紹介できそうにない人は登録を受け付けてもらえないことがある
• 登録直後は手持ちの求人紹介を多数紹介してくれる機会が多いものの、時間の経過とともに紹介件数が少なくなる
• 求人企業寄りのスタンスになることがあるため、求人企業に関する情報の一部が求職者に提供されない場合がある

そのため、案件紹介の機会をなるべく多く得るために、人材紹介会社には複数社登録しておくことをおすすめします。

また、入社後のミスマッチを防ぐために、求人企業との面接では、人材募集の背景や課題、業務内容などについて改めて採用担当者に確認しておきましょう。

なお、人材紹介会社の中でも、下記のような経営者などのいわゆるエグゼクティブ層や、高い技術を持つスペシャリストなどの人材紹介に特化した人材紹介会社のことをエグゼクティブサーチと呼ばれ、たとえば、 type転職エージェントハイクラス や ランスタッドのキャリアアップ転職 などがあります。

育成型人材紹介会社

経済産業省の発表によると、2030年にはプログラマーやシステムエンジニアなどのIT人材が最大79万人不足する可能性があるとされています。

このような背景を受け、ニート・フリーターの方など職業経験が少ない若年者を対象とした、 ウズキャリIT のようなIT人材育成と人材紹介がセットになったサービスが増えています。

求職者は、プログラミングスクールや動画配信によるセミナーを無料で受講でき、さらに人材紹介会社による求人企業の紹介も無料で受けられます。

一方、人材紹介会社としては、未経験の求職者をプログラマーやエンジニアとして育成し、育成した人材をIT求人企業に紹介、就職が決定したら成功報酬としてIT求人企業から手数料を受け取ります。

ヘッドハンティング

主にヘッドハント会社に在籍しているヘッドハンターと呼ばれる人が、優秀な人材を希望する会社から依頼を受け、条件に見合った候補者と接触、交渉の上、依頼会社への就職に導きます。

ヘッドハントの対象は、現職の候補者と呼ばれる人材が中心で、転職の意思がない候補者も多くいます。

依頼会社としては、求める人材をピンポイントで獲得できる期待があります。

一方、成立までの難易度が高く、時間もかかるため、成功報酬手数料に加え、ヘッドハンター活動のための着手金がかかるなど、人材紹介会社に比べ金銭的負担が大きくなります。

ヘッドハンティングは、ヘッドハンターから候補者への一方的なアプローチのため、候補者にとっては選ぶ余地がありません。

もし、お声がかかるような状況になったら、依頼会社への就職を選択肢の一つとして検討してみてもよいでしょう。

人材派遣会社

たとえば、 アデコの派遣登録【Adecco】 など人材派遣会社が持つ求人情報は、派遣社員経由で正社員として採用される案件もあります。

これを紹介予定派遣といいます。

紹介予定派遣としての派遣社員の期間は最大6か月です。

その間に、派遣先企業が派遣社員を自社の正社員として獲得したい、かつ、派遣社員が派遣先企業で正社員として就職したい、となった場合、派遣会社の斡旋を経て雇用契約が成立します。

なお、この雇用契約が成立すると、上記の人材紹介会社同様、派遣会社は派遣先企業から紹介手数料を受け取ります。

最初から正社員として働くことに抵抗のある方は、この制度を活用されることも検討してみてはいかがでしょうか。

紙媒体から求人情報を探す

新聞

求人企業が新聞社や広告代理店に求人掲載料を支払って、全国紙や地方紙の求人広告欄に求人広告を掲載します。

主要ターゲットは、新聞定期購読率の高い40代以上の層になります。

新聞は習慣的に目を通す媒体のため、転職を積極的に考えていない場合でも、求人情報が目に入ります。

そのため、魅力的な求人情報が掲載されている場合、求人情報の入手がきっかけで、転職活動に至ることもあり得ます。

折り込みチラシ

定期購読者向けに配達された新聞の中に挟み込まれた求人情報が掲載されているチラシです。

先ほどの新聞広告よりも特定の地域に限定して求人情報を発信できる特徴があります。

そのため、新聞配達エリアから近い地元での就職を検討している人からの応募を促します。

自宅から近い勤務地の求人が多いため、通勤に時間をかけたくない方にはお勧めの媒体となります。

フリーペーパー

駅の改札口付近やコンビニエンスストア内にあるフリーペーパーには、設置場所の近くで働ける求人情報が多く掲載されてます。

また、無料で配布されるタウン誌や市区町村の広報誌などにも求人情報が掲載されています。

いずれも求人広告掲載料は求人企業から徴収しているため、求職者は無料で入手することができます。

店頭の貼り紙

私たちがよく利用する店舗やショッピングモールなどにも求人情報が掲出されています。

来店した顧客の中には、商品やサービスへの関心が高い顧客や商品知識に明るい顧客も存在します。

そのような買う側の顧客が売る側に回れば、ある程度の勝手が分かっているため、働く側は即戦力として活躍しやすく、雇う側も人材育成のための負担が少なくなります。

しかも、求人掲載料はほとんどの場合無料で掲載できますので、働く側にとっても雇う側にとっても、よいマッチングが期待できます。

公的機関から求人情報を探す

下記の機関は、無料職業紹介事業の届出を行っているため、求人の斡旋をすることができます。

ハローワーク

ハローワークは、一般の方の就職活動をワンストップでサポートする公的機関です。

国の機関のため、求職者も求人企業も無料で利用できます。

求人企業はハローワークに求人を無料で出すことができ、また、ハローワーク登録者がハローワークの紹介で求人企業に入社しても、求人企業による紹介手数料の支払いはありません。

そのため、中小企業を中心とした多くの求人企業がハローワークを利用しています。

しかし、それらの求人の中には、いわゆるブラック企業と言われる離職率の高い会社も含まれます。

ブラック企業は社員を使い捨てにする傾向にあるため、社員が退職してもすぐに新たな人材を採用できるよう、採用コストのかからないハローワークで日常的に人材を募集しています。

そのようなブラック企業の求人は、法に触れるなど余程の理由がない限り、基本的には受理されてしまいます。

ハローワークの求人情報は求人広告ではないため、掲載されている情報量は比較的少ない傾向にあります。

そのため、ブラック企業の求人についても特に離職率などの情報が掲載されているわけでもなく、仕事内容や条件面についても他の企業と遜色ない情報に見えます。

しかし、それを鵜呑みにしてしまい入社してしまうと、記載内容と実際の仕事内容や待遇が異なるというトラブルに遭遇する可能性があります。

したがって、会社説明会や面接などで時間をかけて仕事内容や条件面について話し合い、不明な点は質問をするなどして明確にしておくことが肝要です。

なぜ、ここまで力説したかというと、以前ハローワークから紹介された求人企業が入社後２か月で債務超過に陥り、事業縮小による解雇を経験したからです。

人材紹介会社での勤務経験がありながら、ろくに調べもせずにそのような会社を選んでしまったのは、不服の致すところではありますが、みなさんにも同様の経験をしてほしくなかったので、ここにカミングアウトさせていただきます(笑)

ハローワークの求人情報入手の方法としては、求職者がインターネットやハローワーク内にある求人情報検索システムで入手する方法と、ハローワークの相談員に相談の上、求人情報を得る方法があります。

もし、ハローワークで気になる求人情報を見つけたら、グーグルなどで会社名を検索し、会社のホームページの事業内容を確認したり、他の求人サイトに同じ会社の求人情報が掲載されていないかどうかチェックしたりするなどして、様々なツールから情報収集することをおすすめします。

また、ハローワークの相談員に求人情報についてヒアリングしてみる方法もあります。

相談員によっては、求人企業の詳細な仕事内容や募集の背景、雰囲気などの情報提供をしてもらえる場合がありますので、積極的に情報収集しましょう。

学校のキャリアセンターなどの就職関連部署

高校の進路指導室や大学のキャリアセンターなどで、高校生や大学生を対象とした求人情報を収集できます。

基本的には新卒向けの求人情報が大半を占めますが、大学によっては既卒向けの求人情報を掲載しているところもあります。

また、在籍年数の長いキャリアセンターの管理職の方は、様々な企業の採用担当者とのコネクションを持っていることがあり、縁とタイミングによっては、既卒者向けの求人を紹介してくれる可能性もあります。

卒業後2・3年以内の方で退職や転職を検討している場合は、相談してみるのもよいでしょう。

知人から求人情報を紹介してもらう

縁故採用

経営者や幹部社員など採用権限のある人が、身内や知人などに声をかけるなどして採用が決まる、いわゆるコネと呼ばれている採用手法です。

紹介者の入社を前提としていることが多く、余程のことがない限りは採用に至ることが多いです。

そのようなメリットがある一方、デメリットとしては、「コネで入社した人」というレッテルを貼られる可能性があり、その場合は、入社後の仕事ぶりでどれだけ挽回できるかどうかが鍵となります。

自分の能力や興味と乖離がある場合、周囲の期待に添えず、居心地が悪くなる恐れがありますので、紹介されたからといってやみくもに受けるのではなく、長く働けそうな企業かどうかしっかり確認してから入社を決めたほうがよさそうです。

リファラル採用

最近、注目されている採用手法です。

縁故採用同様、身内や知人からの紹介を通じて採用に至りますが、縁故採用と異なる点は求人企業と紹介される人のマッチングの観点を重視する点です。

求人企業によっては、紹介者によるリファラル採用が上手くいった場合、紹介者に対してインセンティブを支払うところもあります。

リファラル採用のメリットとしては、紹介する側が紹介される側の性格や仕事ぶりなどをよく知っているため、求人企業としては入社後のミスマッチを回避でき、採用コストの抑制にもつながります。

また、入社後も双方の良好な関係が持続すれば、双方の仕事へのモチベーションアップや、それに伴う成果や生産性向上などが期待できます。

一方、デメリットとしては、求人企業の意向に沿わず紹介される側が不採用になった場合、双方の関係が悪化する可能性がある点が挙げられます。

もし、身内や知人からリファラル採用の話があった場合は、上記の点を踏まえ、慎重に考えて決断することをおすすめします。

イベントに参加して求人情報を探す

合同企業説明会

求人情報会社などの主催者が、展示会会場（東京ビッグサイト・幕張メッセなど）に複数の求人企業を招聘、合同で企業説明会を行うスタイルです。

求人企業はブース出展料を支払い、自社のブースを設置。そのブースに訪問した求職者に対して会社説明を行います。

合同企業説明会では、履歴書や職務経歴書の提出や面接などの選考はほとんどありませんが、求職者の参加態度をチェックしている求人企業もあります。

求職者にとっては、一日で複数の求人企業の説明を聞けるため、効率的に求人情報の収集を行うことができます。

まとめ

このように、求人情報は様々なところから入手でき、また、求人広告会社や求人企業側の視点に立って見てみると、求人情報の見え方が変わってきます。

それぞれの求人情報の特徴を把握しつつ、効果的に求人情報を探し、応募したくなる求人案件に出会えるといいですね。

なお、本サイト運営のキャリアリカバーでは、仕事や就職・転職活動などでお困りの方へのキャリアコンサルティングやキャリアセミナーを行っています。

キャリアリカバーのキャリアコンサルティングに関心のある方は、キャリアリカバー®のホームページもどうぞご覧ください。